公開日:2016年10月14日 

たくさんのお年寄りが…放射線で命を奪われていくby矢ヶ崎克馬教授

矢ヶ崎克馬琉球大学名誉教授
琉球大学名誉教授 矢ヶ崎克馬

■日本で進む異常人口減少

―たくさんのお年寄りが放射線で命を奪われている―
<目 次>
1.はじめに
2.日本人口動態調査(総人口、死亡統計)
3.チェルノブイリ事故後のベラルーシ死亡率
4.難病患者数
5.3.11事故後の自然流産の増加
6.病院患者数の変化
7.福一放射能公害背景概観


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1.はじめに

放射線の被害は臨床的には認知しがたいものです。体力の落ちている人。放射線に敏感な人、身体にストレスがある人、放射線弱者から命を奪われ始めます。例えば腎臓や肝臓に弱点のある方たちには腎臓病での死亡率、肝臓病での死亡率が増加します。心臓や大脳のように新陳代謝が少ない組織は突然死として現れます。亡くなった人、ガンにかかった人、白血病にかかった人、心臓病で斃れた人、等々が亡くなったり罹患したりした後で初めて統計的な数字で表れて「放射能被害が有った」と分ります。死んでしまって初めてわかるのが放射能被害です。これが他の多くの死因などと異なる放射能の怖いところです。

電離放射線によって健康被害がもたらされることは理論的には明瞭です(矢ヶ崎克馬:放射線の物理作用「電離」があらゆる健康被害を招く、矢ヶ崎克馬:自然放射線のカリウム40 等について)。低線量被曝を含めて放射線の被害は世界の調査報告(松崎道幸氏:『生活クラブ生協講演150719 改配布資料1』)でもチェルノブイリ後の健康被害など実証的にも明らかです※1。

ですから大規模な放射能汚染が有った時、放射能被害が現れることは自然科学的には既定事実です。それを住民の命を大切に予防医学的に対処するか、あるいは「原因は分らない」と言い張ることを突破口にして(たとえば福島県内小児甲状腺がんのように「放射線との因果関係があるとはわかっていません」とされているように)住民切り捨て的に行政が振る舞うか?住民にとって不幸な事故を文字どおり不幸のものとしてしまう分かれ目です。福島では新聞でのお悔やみ欄が子どもさんの記事も含めて多くなったという噂がささやかれています。周辺地域や東京などでも異変が生じていると聞きます※2。

国や行政に「一人一人を大切にする」やさしい心(民主主義の社会はそれを前提にする大切な観点です)が無いと予防医学的医療が適用されて、人々の命が大切にされることがないのです。ごまかしやすいと言ったら、これ以上のことはありません。放射能ほど為政者が人権を大切にするか、あるいは権力主義・功利主義で人格権を犠牲にするかで民の幸せ状況が決まるものは無いでしょう。民が防護されるかあるいは遺棄されるか決まるのです。放射能公害という事実を事実として伝えるのか、隠してしまうのか?それは日本における人権が軽いか重いかということと直結します。日本はあまりにもひどい状況であることをこれから垣間見ようと思います。

2.日本人口動態調査(総人口、死亡統計)

総務省発表の人口動態調査を調べてみました。

図1に日本人口の増減数及び増減率の推移を示します※3。
日本の人口の増減数及び増減率の推移
人口増減率は、ばらつきはありますがほぼ直線的に減少し、平成21年(2009年)でプラスからマイナスに変化します。マイナス側に引いた線は推定直線です。大局的には人口そのものは2009年を頂点とする放物線的な変化をいたします。この人口増加率の直線的変化は少子高齢化での人口減少とその予想を意味します。

図2には月別の人口動態を示します※4。
日本の月別の人口動態
放物線の頂点付近の微細変化図で、大局的に見れば放物線様の変化が直線的変化の連続として現れています。2010年以降の推定曲線は丸印を付けた赤い補助直線です。この直線の勾配が少子高齢化の人口減を現します(現実には2011年12月までの直線変化に現れています)。この推定直線からは1年で10万人弱の人口減少です。

実際の人口変化は3.11での大幅減の後増加し、その後2011年12月まで推定直線の勾配で減少し(図では丸印の付いた赤い直線)、2012年1月で突然減少しその後は高減少率の直線的変化「激減モード」が現れています。激減モードの勾配は推定直線(図の赤直線)の2.7倍に及びます。1年当たりの減少数は約25万人減です(2012年以降)。実にその差15万人余りが放射能により命を落としたと推定されます。これは後出の図6に示す自然死産が9か月後に急増する現れ方とよく似ています。

図3には同じく厚労省統計情報部による死亡者・死亡率の年依存を示します※5。グラフを見ると、64歳以下の死亡率は減少傾向にあり、2010年付近で減少率を高めてます。65歳~74歳まではおおよそ増減なしであまり変化していません。ところが75歳以上のお年寄りの死亡数は増加の一途をたどっているのです。
日本の死亡統計
2009年以前の変化からの予想曲線を黒い線で示しました。2011年の死亡増加は全ての年齢層に渡っていて津波等の被害を現します。図2に見るようにその後2011年13月までの変化は予想曲線どおりに変化しているので、図3の2011年の予想曲線を越えた死亡はほぼ震災津波によるものと判断できます。図3のその後の3年間(2012~2014)の予想死亡数を上回る死亡(図3中で赤で示した部分)は、図2の2012年1月以降の人口激減モードに現出しているように、放射線が作用して死亡が高まっていると判断できるのです。図2の激減モードは年間約15万人の減少を現していますが、この減少数は、出生数の減少が年あたり約1万5千人ですので死亡数の予想曲線からの過剰数は13万人前後(1000人中1人程度)となり、両図で数値的にもほぼ一致します。放射線の作用は主として75歳以上のお年寄りの死亡を年13万人ほど誘発させていると判断できます。チェルノブイリの経験によると事故後5年経過したころからがんの発生や諸疾患が増加し始めています。日本社会は人口及び死亡統計に示された事実を良く受け止め、予防医学的に住民を保護すべきです。

このように日本社会には一大事に当たる大変化が生じているにもかかわらず行政及びマスコミからは徹底的に無視されています。公的機関が何も考察を施さないのは、「一体何が日本で起きているのか」という日本の不気味さを象徴しているように思います。「多死社会」のキャンペーンは現状の人口減少が全て自然の老齢化によるかのように見せようとし、放射能の影響を無視しています。日本中がまさに虚偽の宣伝に翻弄されています。この現象を住民の命を守る立場から眺めるか、あるいは生存権を切り捨てる立場から眺めるか、結論は正反対です。立憲民主主義はあらゆる意味で政治や行政は住民のために行うべきであることを建前とします。即刻日本政府は事実を正確に見据え、立憲主義の建前通りの施策を行うべきであると思います。

3.チェルノブイリ事故後のベラルーシ死亡率

図4にはチェルノブイリ原発事故後のベラルーシにおける死亡率を示します※6。放射能汚染の濃いところは事故の翌年から直線的に死亡数が増加しています。ベラルーシ全土でみれば、事故後4年ほどして増加に転じます。その後近似的に直線的に増加しています。

チェルノブイリ原発事故後のベラルーシにおける死亡率の経年変化のグラフ
このグラフは1000人当たりの死亡者数で示されています。日本全土とベラルーシ全土を比較すると、ベラルーシでは死亡数が1000人中に1人の割合で増えるのが4年後ですが、日本では事故の翌年から1000人中1人の割合で死亡数が増加しています。

福一からの放射能の放出はチェルノブイリに比較して4.4倍多いとされます(渡辺悦司ら:「放射線被曝の争点」(ISBN978-4-8461-1606-4 C0036、緑風社、2016))。さらに爆発規模がチェルノブイリは上空6000メートルに及ぶ規模の爆発、福一はいずれも100メートル規模であり、放射能拡散の規模が圧倒的にチェルノブイリの方が広いのです。すなわち日本では日本に降下する割合がチェルノブイリ周辺に比較して非常に多いのです。そのような事情が死亡率の1年あたりの増加率が日本の方が高い原因であると思われます。日本では放射能放出の規模が隠され、放射能起因の健康被害が一切否定され、総人口減少が老齢化で予想されるより高い人口減少率が事故後1年で始まっているのが隠されています。

4.難病患者数

図5は登録された難病の患者数の推移を表します。国立難病情報センターのデータ解析です。現在、62種の難病が指定されています(2010 年以来不変)※7。

難病患者数の経年変化

図中の赤線は3.11事故前の5年間の増加傾向を直線で近似しました。原発事故の起こった2011年で急激に増加しますが増加した状態で赤線と平衡に引いた線が黒線です。その後の増加傾向は直線的でなく、加速的に増加しています。

図6は前年度と比較した総患者数の増減数を示します。

難病患者数の対前年増加数

2011年でそれまでの増加数平均の2.4倍増加となります。翌2012年はほぼ3.11以前の数年と同程度の増加に戻りましたが、その後増加数は年々増えて2014年では2011年の増加数と同程度まで増加しています。今後の増加予想が不気味です。

難病患者が原発事故とタイミングを合わせて増加しており、その増加数はうなぎのぼりの傾向にあります。注意する必要があることはデータが日本全体の難病患者数であることです。難病が増えているのは福島県だけではありません。東日本が中心的な増加区域であると思われますが、放射能公害が日本全国に及ぶことを考慮すれば、日本中の住民に危険が押し寄せています。

データは患者数ですが、死亡者数も増加していることが推察されます。放射線が土地汚染などの体の外部から当たってくる外部被曝の場合でも内部被曝で放射性物質が血液やリンパ液に乗って体を巡る場合でも、放射線は特定の器官を選んで電離すなわち組織を切る作用をするのではなく、あらゆる器官に電離を行います。水溶性でない放射性微粒子が体内に入った場合でもどこにその微粒子が行くかによって場所は異なりますが、微粒子周辺に集中した被曝をもたらします。

放射線の影響は身体に弱点があって、機能が不十分になりがちな所から影響が現れます。同時に免疫力を低下させ、体調不全を加速させます。日頃から機能が落ちていて故障しやすいような状態になっているところをもっとひどく機能不全にしてしまいます。例えば、腎臓が弱い人は腎臓がもっと悪くなります。放射線は一般的な意味で免疫力を低下させるものですから、難病などが一挙に表面化するのです。図3に示されている死亡統計では75歳以上のお年寄りが放射能の影響を受けて多数死亡しています。お年寄りが放射線で命を失っても「老衰」で「天寿を全うされました」として片づけられてしまいます。

放射能に対する敏感さは人によってたいそう異なります。過敏体質の方、お年寄り、病人、妊婦、小児、赤ちゃんなどが犠牲になります。最も弱い人を防護できる社会を作らなければなりません。

5.3.11事故後の自然流産の増加

Hagen Scherb(ハーゲン・シュアルプ)らの論文が岩波科学、2014年6月号に掲載されましたのでご紹介します※8。ドイツの研究者は、全国を「高汚染県(茨城県、福島県、宮城 県、岩手県)」、「中汚染県(東京都、埼玉県)」、低汚染県(前二者以外)」に分けて自然死産率の経年変化を検討しました。低汚染県では目立った変化はありませんでした。

図7に高汚染県の死産率の経年変化を示します。「高汚染県」では、311 後9ヶ月で、自然死産率が有意に12.9%増加しました。

高汚染県(茨城県、福島県、宮城県、岩手県)の死産率の経年変化
(95%信頼区間=[1.033;1.235]、p=0.0075)

中汚染県の死産率も同様に事故後9か月から増加が認められたものです。これはお年寄りの死亡率増加のタイミングとほぼ同じ遅延期間です。

細胞分裂・増殖、新陳代謝が激しいほど発がんが顕著だと言われます。放射線によってDNAが切断され、修復するときにつなぎ間違いをした細胞ががんの元になるものです。細胞分裂が激しいほど異常DNA細胞が増殖しやすいのです。お母さんのお腹にいる赤ちゃんがもっとも放射線の影響を受けやすいのです。この統計はそれを良く物語っていると思います。

6.病院患者数の変化

図8および表1には東京都の医療患者数と首都圏の骨髄異形成症候群の経年変化を示します。※9
東京都の医療患者数
東京との外来医療患者総数などが平成23年(2011年)で急増しています。その後の関連データとして表1の首都圏の骨髄異形成症候群を見ますと2011年を境として患者数が急増しています。

首都圏の骨髄異形成症候群
『原発通信』第716 号の資料により渡辺悦司氏ら作成※10。

渡辺悦司らによる「放射線被曝の争点」(ISBN978-4-8461-1606-4 C0036、緑風社(2016))は放射線公害を低く見せようとする「専門家」の論を、科学的な観点からことごとく論駁しておりますが、そこに掲載されているデータを紹介します。次の表2は順天堂大学病院の患者数に関するデータです。

順天堂大学付属病院の外来新患
患者総数は3.11以来わずか2年で4倍近くまで上昇しています。特に貧血関連の患者数は10倍に迫っています。患者が多くなると当然亡くなる人も増加しています。首都圏は平均すると年間2ミリシーベルトもの放射線量があり、巨大な危険帯です。ここで東京オリンピックが「アンダーコントロール」と実施されるのです。

以上のデータは日本に進行しつつある放射線による深刻な健康被害を覗わせるものです。

日本のどこにいても被曝は避けなければなりません。特に食による内部被曝は毎日の食事に関わることですから倦まずたゆまず警戒を続けなければいけません。公的な住民保護策が無ければほとんど絶望的な困難が伴います。日本住民の生きる権利に於いて公的支援が必要です。

7.福一放射能公害背景概観

メルトダウンしたフクイチからの放射能放出量はチェルノブイリ事故の4.4倍といわれ(渡辺悦司らによる「放射線被曝の争点」(ISBN978-4-8461-1606-4 C0036、緑風社、2016))、今なお熔融炉心の環境隔離は成功していません。放射能汚染マップさえ作られず、管理区域が福島だけに限定されました。避難者の数は現在、福島県内からの避難者が14.4万人、福島県以外からの認知されていない避難者が数万人います。避難指示区域外避難者は来年3月で支援を打ち切られ、放射能惨禍を無視した「復興」が進みます。

「放射能公害」という概念は脱原発や復興などと全く異なる「被曝」による被害です。それはフクシマ地域に限定される実態ではなく、全日本にその被害が及ぶものです。特にチェルノブイリ法では生産が禁止された高汚染地域に、日本の場合は生産が継続され、「風評被害」「食べて応援」で、日本全住民に内部被曝を強制したことが被害を大きくします。全日本の主権者が食事による内部被曝を避け生存権を守る日常のたたかいが求められます。被害は将来のことではなく、現に大量の甲状腺がんが発生し、日本全体が大量の絶対被害を蒙っている緊急事態です。総務省の日本人口動態調査によれば、総人口は3.11地震津波による大幅減少後、しばらく少子高齢化の予想曲線に沿って減少しますが、2012年1月から予想曲線の2.7倍の減少率を持つ「大量減少モード」に陥ります。死亡統計からは大量減少モードは75歳以上のお年寄りが放射能により寿命を縮めることによると判断できます。難病患者や病院患者数は2011年を境として異常な急増を示しています。

現在日本は「原子力緊急事態宣言」の下に有ります。政府は、住民保護・環境保護の法律を無視する権限を得て、被曝限度を法定の20倍にし、汚染物再利用限度を80倍にし、国家による強制被曝・強制汚染拡散が進みます。住民保護法チェルノブイリ法は国家が巨費を投じて住民を救済するものでしたが、その二の轍は踏ませないと国際原子力ロビーの強い功利主義誘導がなされます。

福島に事務所を設置した国際原子力機関IAEAは「住民を避難させてはならない」、「情報を統制せよ」などと主張し続け、チェルノブイリ事故の健康被害を「甲状腺がんだけに」矮小化した機関です。日本では小児甲状腺がんさえ認めず、その主張がほぼ全面的に実現されました。

国際放射線防護委員会ICRPは2007年勧告に於いて「原発事故も核エネルギーの一部と心得よ」と被曝防護概念を抜本的に改悪しました。事故時に住民に大量被曝を受忍させる「緊急被曝状況」、事故後の「現存被爆状況」などの住民犠牲の枠組みを創設したのです。原子力緊急事態宣言の背後にはこのような国際原子力ロビーの強力な統制があります。

原発はウラン濃縮を経常的に維持させるために導入され、核戦略を補完するものです。原爆以来核軍事戦略の最も深部にあるのが「放射能被害の隠ぺい」です。まさに国際的な核固執権力が、核エネルギー政策の究極的破綻を生存権も環境も犠牲にして乗り切る現場が放射能公害です。

辺野古・高江への新基地建設・オスプレイヘリパット建設強行は、核の傘に依存する国家権力が人権も地方自治も自然環境も力で平定する、まさに武力主義:戦争そのものです。ハーグ陸戦協定に違反して住民の土地を取り上げて固定化された普天間基地等は無条件に返還されるべきものです。国家権力が人権に君臨する構造は、放射能公害と完璧に共通しています。

政府は、核の傘を離脱し、原発再稼働と技術輸出を直ちにやめるべきです。政府・行政は放射能公害を認め、住民を放射能被害から守るあらゆる必要な措置を講ずることが急務であることを主張します。

※1http://www.strahlentelex.de/Yablokov_Chernobyl_book.pdf:日本語訳はチェルノブイリ被害の全貌(岩波書店)
※2http://blog.goo.ne.jp/flyhigh_2012/e/a4d9ca6001aa9570f65aa641705c007c
※2http://detail.chiebukuro.yahoo.co.jp/qa/question_detail/q1089798945
※3http://www.stat.go.jp/data/jinsui/2014np/index.htm
※4http://www.stat.go.jp/data/jinsui/pdf/201403.pdf
※5http://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/jinkou/geppo/nengai14/dl/gaikyou26.pdf
※6ヤブロコフ:チェルノブイリの被害の全貌、日本語訳:岩波出版
※7http://www.nanbyou.or.jp/entry/1356
※8 2014年2月6日発行のドイツの放射線防護専門誌「放射線テレックス(Strahlentelex)」650-651号に掲載された論文(Folgen von Fukushima, Totgeburten und Sauglingssterblichkeitin Japan)をふくもとまさお氏が翻訳。日本の政府統計データを分析www.e-stat.go.jp/ SG1/estat/NewList.do?tid=00 0001028897
※9http://www.fukushihoken.metro.tokyo.jp/kiban/chosa_tokei/kanjyatyosa/heisei23nen.files/e23-1.pdf
※10原データを掲載している各病院のサイトはそれぞれ以下の通り
※10http://www.ntt-east.co.jp/kmc/guide/hematology/result.html
※10http://www.ho.chiba-u.ac.jp/dl/patient/section/ketsueki_01.pdf
※10http://www.musashino.jrc.or.jp/consult/clinic/3ketsueki.html
※10http://www.hospital.japanpost.jp/tokyo/shinryo/ketsunai/index.html#jisseki

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